新エネルギー

未来へとつなぐ、次世代エネルギーの創出

エネルギー事業・通信事業

トーエルでは次代のニーズにいち早く対応し、新しいエネルギー創出、CO2削減、省エネ対策にも積極的に取り組んでいます。

電気事業

TOELLでんき

トーエルでんき

お客さまにでんきをもっと安くお届けしたい…という思いから、2016 年4月の電力自由化に伴い、TOELLでんきをスタート。電気供給は小売電気事業者であるENEOS株式会社が行い、経済的な電力を長期的かつ安定的に供給できる体制を整えています。

通信事業

TOELL光LINE

TOELL光LINEロゴ

NTTフレッツ光の「ひかりコラボレーションモデル」の開始に伴い、株式会社ホワイトサポートが提供するCLOUD LINE をトーエルのお客様向けに、新しい光回線インターネットサービスを新プランとして提供開始しました。ガス、水、でんき、そして通信と、お客様のライフラインをトータルプロデュースすることで、顧客満足度向上を目指しています。

新エネルギー事業

LPガス コージェネレーションシステム

LPガス コージェネレーションシステム導入台数の累計年度推移
(設置・撤去を加減した正味値)

コージェネレーションシステム累積導入容量の年度推移

(出典:一般財団法人 コージェネレーション・エネルギー高度利用センター
「コージェネレーション導入実績調査」)

リーマンショック後の設備投資の冷え込みや燃料価格の高騰により、導入率に伸び悩みが見られたものの、東日本大震災以降 、停電など災害時の電源セキュリティの役割を担うと期待感から再び導入増加を見せています。 また、これまでガスコージェネレーションシステムの主要ユーザーではなかった事業者への導入が見込まれ、市場拡大が予測されています。

GHP(ガスヒートポンプ)

GHPの消費電力量比較

GHP

2015年度のGHP国内出荷実績は、台数で31,075台で前年度比5.5%増、馬力で578,956馬力の6.7%増のとなり、5年連続で前年実績を上回りました(GHPコンソーシアム調べ)。 電気ヒートポンプに比べると消費電力が最大約1/100まで減らせることから、契約電力の低減や受電設備の軽減が図れます。 そのため、省エネ法改正による節電特需で事業者の導入が拡大中であり、トーエルでは、こうしたニーズをいち早く応える体制を確立しています。

LPガス燃料電池(エネファーム)

エネファーム メーカー販売台数

エネファーム販売台数グラフ
(出典:一般財団法人 コージェネレーション・エネルギー高度利用センター
      「エネファーム メーカー販売台数調査」)

水素と酸素から電気と熱をつくる家庭用燃料電池「エネファーム」。家庭用での普及が急伸しているなか、今後は自動車分野での拡大が見込まれ、2025 年には1 兆円市場にまで成長すると予測されています(富士経済調べ)。
今後もアドバンテージ維持を期待できる貴重な成長分野であり、トーエルも積極的に関わって参ります。

災害時用LPガス設備
LPガス発電機

LPガス発電機

プロパンガス燃料を用いて発電できるLPガス発電機は、2011年の東日本大震災以降、大規模災害時にはLPガスを用いたエネルギー供給が、安全かつ迅速に行えることで大きな注目を集めています。トーエルでは大規模マンション、病院、老人ホーム等でご利用いただくケースが増えています。こうした防災意識の高まりとともに今後、ますますの需要拡大が期待できます。

太陽光発電

太陽光発電の国内導入量

太陽光発電グラフ
 (出典:経済産業省資源エネルギー庁「エネルギー白書2016」)

環境にやさしく、枯渇することのないクリーンエネルギーとして、注目されています。省エネ法改正に伴う企業の導入拡大が予想され、今後、さらなる成長が期待できる市場となっています。トーエルではエネルギーの地産地消を目指すスマートシティ実現に向け、積極的な推進を図っています。

蓄電池


蓄電池

2012年に経済産業省が発表した「蓄電池戦略」では、2020年には世界の蓄電池市場(20兆円)のうち、日本企業による5割のシェア獲得を目指すと記されています。また、 2019 年頃からFIT(再生可能エネルギーの固定価格買取制度) の10 年間契約期間終了を見据えた新たな提案が始まることから、蓄電池市場は引き続き高い成長率が見込まれます。 トーエルでは蓄電池を通してエネルギー自給率の向上、地球温暖化対策、日本の産業育成に貢献したいと考えています。